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越智 義浩; 長谷川 登; 鈴木 庸氏; 助川 鋼太*; 河内 哲哉; 岸本 牧; 永島 圭介
JAERI-Tech 2004-062, 32 Pages, 2004/11
JAERI-Tech-2004-062.pdf:1.84MB
繰返し頻度0.1Hzで動作する軟X線レーザー装置のドライバーレーザーとして、高繰り返しチャープパルスレーザーシステムの設計を行った。前段増幅部としてパルスの制御性にすぐれた光パラメトリック増幅器(OPCPA)を用いた。主増幅部にはレーザーガラスを用いるため、優れた放熱効果にすぐれたジグザグスラブ型増幅器を用い、小さいビームサイズでマルチパス増幅させた後、ダブルパス増幅を行う二段階増幅を採用した。また、像転送系をシステム全体に組み込むことで増幅レーザー光の空間強度分布の均一化を図った。本報告では、各部分について試作器を製作して行った増幅特性評価の結果と、それをもとに決定したシステムの最終仕様について報告する。
五十嵐 幸; 森田 英司; 上田 吉徳; 照沼 浩明*; 桜井 伸一*; 沢田 英明*
JNC TN8410 99-006, 32 Pages, 1998/09
再処理技術開発部・プラント設計開発室高度情報化シミュレーションGr(以下。当Grと言う)は、RETF(Recycle Equipment Test Facility)の設計を円滑に進めるために、昭和63年に導入された「エンジニアリング情報管理システム」のサブシステムであるCAD(Computer Added Design)システムを使用して、REYF建家ならびに設計機器等の2次元図面化および3次元モデル化を行い、許認可を始めとする各種資料用図面の提供、3次元モデルの特徴を活かした画像あるいは映像の提供を行ってきた。更に、平成5年以降は、RETF設計協力で培った技術を応用して、他課室の施設および設備の保守・改造等へも積極的な協力を行っている。当Grでは、CADデータ入力の効率化ならびに画像出力依頼に迅速に対応するため、これまでに作成したほぼ全てのデータを管理している。また近年、施設図面等の電子化ならびに施設・設備の改造等へのCADシステム利用が多くなり、それに伴い当GrへのCADデータ入力および画像出力依頼も多くなり、管理すべきデータは更に多くなってきた。今回の報告は、これらのCAD入力データならびにそれらより生成される画像等の出力データをコンピュータ上で効率的に一元管理し、入力および画像出力依頼に対し迅速に対応することを目的として開発した「CADデータ統合管理システム」について、その経緯、システム内容、機能および効果について紹介したものである。なお、現在本システムを使用して管理しているCAD入力データ数は約2500件、画像ファイルは1600件である。
not registered
PNC TJ6622 97-001, 38 Pages, 1997/03
地下水中のラドンの挙動解析をするために、地下水中の原位置ラドン測定装置の開発とその実用試験を行った。本測定装置は検出部とデータロガー部から構成されている。検出部は直径60mm、長さ300mmで、数10mの試錐孔に直接投入することができ、ラドンガスは開口部に装着されている機能性ガス分離膜を通過して検出部に導入され、PINフォトダイオードを用いて静電捕集法で検出される。またデータロガー部は商用交流電源のない屋外でも、自動車用鉛畜電池4個で約60日間の連続観測が可能で、観測終了後は押しボタンスイッチでパソコンにラドンデータを転送することができる。本装置の実用試験が、平成8年12月17日から動力炉・核燃料開発事業団人形峠事業所夜次露天採掘場跡地のNo.18とNo.17モニタリング試錐孔と用いて実施された。No.17は平成9年1月29日で終了して、No.18は約8ヶ月間にわたり現在も継続されている。これらの観測結果から次のような観測事実が判明した。(1)平成8年12月17日から平成9年3月31日の観測期間では冠雪と雪解けによる水中ラドン濃度の変動が顕著である。約20m離れたNo.17とNo.18試錐孔の、冠雪による水中ラドン濃度の変化の様子は大きく異なることが判明した。冠雪によってNo.18試錐孔では水中ラドン濃度は約10倍の50(Bq/l)に急激に増加し、No.17試錐孔では水中ラドン濃度は約10分の1の0.06(Bq/l)まで減少した。(2)平成9年4月1日から平成9年7月21日の観測期間では、水中ラドン濃度は222Rnの崩壊曲腺に従って減衰する時期と、降雨によって急に増加する時期が繰り返し観測された。No.18試錐孔においては、平成9年5月21日、5月27日、6月6日、6月28日、7月8日の降雨による水中ラドン濃度のはっきりした増加が5例観測された。そのうち、平成9年6月28日と7月8日の降雨において、日雨量によるラドン濃度増加率を求めてみると約15[(Bq/m3)/mm]と測定された。
飛田 健次; 濱松 清隆; 原野 英樹*; 西谷 健夫; 谷 啓二; 草間 義紀; 滝塚 知典; S.Putvinski*
Proc. of 24th European Physical Society Conf. on Controlled Fusion and Plasma Physics, 21A, p.717 - 720, 1997/00
負磁気シアプラズマでは通常磁気シアに比べ高速イオンの粒子損失が多いことを明らかにした。粒子損失はトロイダル磁場のリップルとともに増大することから、リップル輸送が粒子損失の原因となっていることが示唆される。軌道追跡モンテカルロコードを用いたシミュレーションの結果は実験結果に一致し、リップル輸送が粒子損失を引き起こしていることを裏づける。このコードを用いてITERの負磁気シア運転におけるアルファ粒子損失を評価した。この結果、アルファ粒子損失は25%程度となり、このときの第一壁への熱負荷は最大3.7MW/m
に達する。ITERの真空容器に磁性体を装着すると最大熱負荷は1MW/mまで下がり、第一壁の熱負荷限界(5MW/m)を十分下回ることがわかった。
川俣 陽一; 栗原 研一; 木村 豊秋; 高橋 実
JAERI-M 90-005, 30 Pages, 1990/02
JT-60全系フィードバック制御システムにおけるデータ転送には、プラズマの位置・形状制御のための実時間でのデータ入出力機能とプラズマ放電後の結果データの収集機能がある。JT-60の大電流化改造後の非円形ダイバータプラズマの垂直位置制御には、この「フィードバック制御システム」の制御周期をより短かくし、また、大量に発生する結果データの効率的な転送が必要となる。このため、現状のミニコンピュータシステムに替えて32ビットの高速マイクロプロセッサを搭載した汎用バス(VME-bus)システムを導入することにより解決を図ることを考えた。その際、CAMACハイウェイでネットワーク化されている既存の計算機システムとのデータ通信は不可避であるが、この通信性能は未確認の部分が多い。本報告書は、このデータ通信の性能確認や問題摘出を行った試験について記述したものである。
別役 広
Physical Review B, 36(1), p.799 - 802, 1987/01
被引用回数：22 パーセンタイル：73.11(Materials Science, Multidisciplinary)射影演算子法を用いて1次元スピン-1反強磁性的ハイゼンベルグ系の基底エネルギーと、いくつかの励起エネルギーを異方性パラメータの関数として計算した。Vanclen Brock と Schwartz の級数変換法を用いて、マグノンとソリトンのエネルギーギャップの異方性依存性を解析した。Haldane の予測と一致して、縦形のマグノンのギャップが消える点でソリトンが凝固することを明らかにした。
片桐 政樹; 堀江 活三; 阪井 英次; 小沢 皓雄
JAERI-M 83-183, 34 Pages, 1983/10
可搬型ゲルマニウム
線検出器を用いて実験室外部の現場において、線スペクトル測定行う方法が種々の技術開発分野で用いられている。
線スペクトル測定には、検出器の波高分布の測定にマルチチャネル波高分析装置を必要とするため、現場で使用できるように装置の可搬化が要請されていた。可搬化を行う方法として、本開発では使用目的をIn-situ測定及び原子炉建屋内等の内部放射能測定といった用途に絞り、測定目的にあった方法を用いて可搬化を図った。開発した可搬型波高分布記録装置は、従来、メモリ装置に蓄積していた波高データを直接カセットテープレコーダに書き込む方式を採用し可搬化を図った。特性測定及び応用測定を行った結果、本装置は従来の装置にはない特長・機能をもっており、所期の開発目標を十分満足していることがわかった。本報告書は、装置の設計、試作、特性及び応用測定についてまとめたものである。
河原崎 雄紀; 荘司 時雄; 水本 元治
JAERI-M 5572, 27 Pages, 1974/02
TMC4096チャンネル分析器で得られた波高スペクトルまたは時間スペクトルを解析処理に便利なように、ICD507(東芝製16KW、20Bit)に転送するシステムを作製した。このシステムはTMC分析器のうちで、磁気テープ装置(DATAMEC MODEL D-2020)と、磁気テープ制御回路(TMC model 525)のみを利用しているので、データ転送時におけるTMC-分析器の機能は上記の磁気テープ関係部を除き、損われることなく独立にスペクトル・データの収集と、既得のテープ記録データの転送が行なえる。
中西 秀哉*; 山中 顕次郎*; 小関 隆久; 中島 徳嘉*; 山本 孝志*; 江本 雅彦*; 大津 英雄; 漆谷 重雄*
no journal, ,
日欧間の幅広いアプローチ(BA)活動の一環として、ITER遠隔実験センター(REC)の構築が始まっている。2017年の完成に向けて、RECではITERのみならず支援トカマク装置と位置づけられているJT-60SAや、欧州トカマク装置の遠隔実験を実現する中核拠点として、諸々の遠隔実験技術の整備、具体化が進められている。REC活動では、構築に向けたタスクの一つとして、ITER全実験データをRECまで複製転送すべく、日欧間での高速データ伝送試験の実施準備を行うのと並行して、国内の原子力機構・核融合科学研究所・国立情報学研究所間の共同研究をベースに、現在利用可能な10Gbps物理帯域のフル活用を目指した高速転送手法の開発、SINET上での実地試験も進めている。ここでは、高速データ転送試験結果、今後の展望を報告する。
中西 秀哉*; 山中 顕次郎*; 小関 隆久; 中島 徳嘉*
no journal, ,
ITER遠隔実験センター(REC)は、ITERでの遠隔実験拠点として、日欧間の幅広いアプローチ(BA)活動の一環で構築が進んでいる。関連する技術整備と具体的課題解決のため活動が行われ、ITERとREC間のような高遅延広帯域ネットワーク下における高速データ伝送技術の確立・実証を図っている。本研究では、RECをITER全実験データの複製サイトにすべく、ITERとREC間において80Gbps級の双方向データ複製が実用化できるよう、SINET幹線を用いた実証実験に取り組んでいる。リアルタイムに近い高速データ複製は、REC実用化のカギであり、国内三拠点(NIFS, NII, IFERC/REC)間での技術開発・検証のほか、ITER遠隔実験を模擬した日欧間の高速伝送実験も計画している。これまでに、OSカーネルのTCP通信パラメータを調整してパケット送信間隔を一定に制御するPacket Pacing技術や、NIIが開発した動的多数セッション制御による恒速MMCFTP技術などを用いて、土岐
千葉六ヶ所で試験を行った結果、物理帯域10Gbpsの下で約8.5Gbpsの安定したデータ伝送を確認した。また、Firewall/IPS中継による速度劣化が大きいのに対して、レイヤー2(L2)VPNでは、ほぼ理想的な8Gbps超を確認している。
